BodyTalkについて
~ボディートークを知りたい方へ~


ボディートークの歴史と将来性

創設者自らの窮地を救ったボディートークの技法

ボディートークは、オーストラリアのブリスベーン鍼灸・自然療法カレッジで校長も勤めたDr. ジョン・ヴェルトハイムにより創設されました。

カイロプラクター、鍼灸師の資格をもち、自身のクリニックも運営していたヴェルトハイムは、東洋医学への造詣が深く、その研究範囲は応用運動学、スポーツ医学、バイオエネルギー療法、オステオパシー、カウンセリング、比較哲学など広範にわたっていました。

クリニックも予約だけで1年待ちというほどの盛況ぶりだったのですが、働きすぎで慢性免疫性疾患にかかってしまいます。長期間にわたって高熱が続き、どこの病院にも見放されという状況で、かつての教え子から施術を受けたのが、ボディートークの元になったテクニックです。その効果は驚くべきものがありました。その後、3日間は熱がさらに上がったのですが、4日目には平熱に戻り、以後悪化することはなかったのです。

医者にすら見放された状況を救った、この技法の潜在力に感銘を受けたヴェルトハイムは、教え子に代わって研究を行いました。そして、ボディートークの基礎が、1996年現在のような形で確立されました。

全てを賭けてボディートークの発展に尽力

現代医学の高度専門領域、アプライドキネシオロジー、カイロプラクティックやオステオパシー、東洋医学のエネルギー理論など、自らの知見によってさまざまな医療・療法を取り入れながら、ヴェルトハイム氏は従来の医学、医療では治療が困難と考えられていた症状にも改善が期待できるボディートークの基礎を完成させました。

その後、ヴェルトハイム氏はボディートークの研究・実践に専念することを心に決め、オーストラリアからアメリカに移住し、1998年にフロリダ州でボディートークの施術を開始しました。その効果はすぐ評判となり、わずか3カ月で予約待ちになるほどの広がりを見せました。

カイロプラクターや鍼灸師の資格が使えない異国でボディートーク一筋にかけた真摯な思いが、見事な成果として実を結んだのです。ボディートークの効果を確信したヴェルトハイム氏は、世界中にその教育を広められるよう、インストラクターの研修・養成に取り組み始めました。

世界への広がりと研究の進展

その後まもなく、IBA(International BodyTalk Association/インターナショナル ボディートーク アソシエィション)が設立され、ヴェルトハイム氏の著作は多数の言語に翻訳されました。

現在では35カ国以上でボディートークの教育カリキュラムが整備され、8カ国語(英語・ドイツ語・スウェーデン語・ポルトガル語・スペイン語・ヘブライ語・フランス語・日本語)でボディートークの理論・技法を伝えるセミナーを実施。日本でも2006年秋より受講が可能になっています。

現在、世界で約2,200人がカリキュラムを修了し、35ヵ国以上で認定ボディートーク施術士として活躍しています。そして、年間5,000人以上の人が後に続こうとセミナーを受講しています。

日本での普及と発展

日本では、2006年に初めてボディートークが導入されました。 ボディートークは日本国内でも多くの方に支持され、2019年4月時点での会員数は412名、認定施術士数も300名を数え、エリアも40都道府県をカバーしています。現在では、日本の多くの地域でボディートークの施術を受けられるようになりました。

ボディートークを本格的に学びたい方向けの施術士養成に関しては、ボディートーク基礎コースを開催した当初は、全て外国人インストラクターによる講座を日本語に翻訳して提供していましたが、徐々に日本人のインストラクターも増え、現在では多くのコースを日本語で開講できるようになっています。

2016年にはBodyTalk Japan Association10周年記念の第1回メンバーズカンファレンスを、100名の会員参加のもと、京都にて開催するなど順調な発展を遂げています。

ボディートークの将来性

ボディートークの研究と発展は進んでおり、現在は健康問題の回復だけではなく、より高いパフォーマンスを発揮するための手法として、さらにはメンバーと組織全体の健康や成果向上など、組織やグループ内のコミュニケーションバランスの向上や特定の動的機能の向上などを目指す方にも活用することができます。また、動物のヘルスケアなど、従来の療法の領域を超えた多様な分野で効果が認められるようになっています。

実際に、アメリカではスポーツクラブで、コーチと選手のコミュニケーション強化のためにボディートークを活用し、チームのパフォーマンスが劇的に向上するという成果を出しています。ボディートークは会社やチーム、家族などの組織体にも十分に応用していくことができるなど、その潜在的活用法は無限に広がっており、今後ますます発展・普及されることが予想されます。